ビッグデータ到来時代を見据えたストレージ導入計画

ビッグデータはすでに現実に。増え続けるデータ流通量は9.3倍と大幅に増加

総務省が発行する情報通信白書 平成27年版内の「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」(平成27年)よると、2005年からの9年間でデータ流通量は9.3倍になっており、そのデータ量は2014年(見込み)で、9産業(サービス業、情報通信業、運輸業、不動産業、金融・保険業、商業、電気・ガス・水道業、建設業、製造業)の合計で14.5エクサバイトとなっています。データ流通量なので固定・携帯電話のデータ量も含まれてはいますが、まさにビッグデータ時代が到来していることは間違いないと言えます。

業種別のデータ量の推移をみるために2005年を100になるように基準化した図が下記のものです。運輸、不動産、建設という業種での伸長率が高くなっています。これは防犯カメラ、遠隔監視カメラが多く利用されているためです。カメラデータは画像解析技術の進歩もあり、防犯や監視利用だけではなく、小売業における来客分析などマーケティング分野などでも利用が進むでしょう。カメラデータは動画という特性上データ量が非常に大きなものとなるためデータ保存のためのストレージ環境も大容量化が加速することは容易に想像できます。また、電力・ガス・水道といった業種では様々なセンサーデータの利用が進むことでデータ量が増大していくと想定できます。

(出典)総務省「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」(平成27年)

ビッグデータ活用の目的は「経営管理」、「業務の効率化」、「商品・サービスの品質向上」が多数

ビッグデータ活用の目的について調査する際に、目的を下記図にある8つのカテゴリにわけてアンケートを実施しました。

目的 (例)
経営戦略、事業戦略の策定 売上データ等の社内情報や統計情報等の社外情報を幅広く収集・分析することによって売上への影響等を予測し、注力事業の決定や戦略立案を行う。
顧客や市場の調査・分析 顧客データ、販売データ、SNS への書き込みデータなどから消費傾向を分析し、ニーズや企業への評価を把握する。
商品・サービスの品質向上 設備や製品にセンサー等を取り付けて利用状況を収集し、故障や部品の交換時期等を予測する。それによってきめ細やかな保守・メンテナンスを行う。
経営管理 経理データや売上データ、また各部門からあがってくるデータを分析してこれまでよりも短時間で予実管理を行う。
内部統制強化 経理データや業務日誌等から不正の可能性や兆候のある取引を事前に検知し、内部統制を強化する。
業務の効率化 RFID やセンサーを取り付け稼働状況や位置情報を収集し、そのデータを活用することによって業務プロセスの効率化・最適化を行う。
基礎研究、学術研究 センサーなどから収集される大規模データを有効活用するための研究開発を行う。
在庫圧縮、最適供給 販売データや気象データなどから需要予測を行い、生産・出荷量の調整を行う。また、RFID やセンサーを取り付けてリアルタイムに在庫状況を把握する。

(出典)総務省「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」(平成27年)

調査の結果は、「経営管理」が47.6%と最も多く、次に「業務の効率化(46.9%)」、「商品・サービスの品質向上(42.9%)」、「顧客や市場の調査・分析(40.5%)」と続きます。
業種別では、「商業」や「不動産業」では複数の利用目的が50%を越えており、ビッグデータ活用が進んでいることが見て取れます。ビッグデータ活用が企業の競争力を高めるという認識が一般化していると言えるでしょう。

(出典)総務省「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」(平成27年)

ビッグデータ活用における情報システム・IT環境の課題

ビッグデータ活用においては大量の各種データを保存し利用することが前提であるため、保存先となるストレージ環境がビッグデータ活用に適しているかが活用成功のポイントです。データの種別としては画像データに加え、POSデータやセンサーデータなど多岐にわたります。POSデータは、伸長率はさほど高くはないがデータ量としては画像データ、センサーデータについて3番目に大きなデータとなっています。

(出典)総務省「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」(平成27年)

これら膨大なデータを、「経営管理」や「業務の効率化」に活用するIT基盤に必要な要件は、「迅速な処理を実現する高性能」、そして「増え続けるデータに対応できる拡張性」、の2点に加えて、増加する「ストレージの省スペース化の実現」もビッグデータ時代には重要な要件であると言えます。

特に迅速な処理において必要なものは、ハイパフォーマンスなサーバーに加えて、データ読み書きが高速な「優れたI/O性能をもつストレージ」でしょう。大量のデータを高速処理するビッグデータでは、従来型のハードディスクストレージの場合、I/O性能が高くないため処理のボトルネックとなってしまう。ハイスペックなCPUのサーバーであっても処理するデータがCPUに来ないため待ちの状態が続き、全体の処理時間が長くなってしまうからです。

ビッグデータ活用に適したストレージ製品の機能要件

ビッグデータ活用に適した機能の要件は下記の3つになるでしょう。
・「迅速な処理を実現する高性能」
・「増え続けるデータに対応できる拡張性」
・「ストレージの省スペース化の実現」

これらビッグデータ活用に要件を満たすストレージの特徴と導入効果を、事例を用いながら解説するホワイトペーパーを制作しました。すでに現実となっているビッグデータ活用に向けたストレージ導入の参考となると思います。ぜひダウンロードいただきご一読ください。

ストレージの選び方を詳しく知りたい方は、こちらをダウンロード

中小規模企業や部門導入向け 仮想化、ビッグデータ活用、基幹業務に最適なストレージの選び方
 
フラッシュストレージについての詳細資料ライブラリがオープンしました ダウンロードはこちら
オールフラッシュストレージを選ぶなら

新しく生まれ変わったHPE 3PAR StoreServは、今まで機能を有効にする為に、個別購入をしていたソフトウェアがハードウェアに組込みとなり、3PARの機能が標準搭載へ変更になりました。つまり、ハードウェアを購入すれば、追加費用なしで3PARの機能が使い放題へ。予算の関係で諦めていた機能も、新生3PARではフルに活用いただけ、お客様の業務改善を実現いたします。本キャンペーンでは、弊社がお勧めするパッケージ構成をご用意しております。是非この機会に、超特価でご提供する期間限定キャンペーンをご活用いただき、HPE 3PARをご体感ください。

チャットでのお問い合わせはこちら

Login to Chat

お電話のお問い合わせはこちら

0120-932-035

9:00‐17:30(月曜~金曜)※土・日曜日、祝祭日、5月1日、年末年始など日本ヒューレット・パッカード(株)指定の休業日を除く

※上記お問い合わせフォーム、お電話または弊社製品取り扱い販売店様にお問い合わせください。

新生3PAR
オールフラッシュ体感セット
(3年保守)

新生3PARオールフラッシュ体感セット(3年保守)

定価:7,023,200円

59% OFF

キャンペーン価格
2,880,000円 (税抜)

新生3PAR
オールフラッシュ体感セット
10TiBパック(3年保守)

新生3PARオールフラッシュ体感セット10TiBパック(3年保守)

定価:17,828,800円

66% OFF

キャンペーン価格
5,980,000円 (税抜)

新生3PAR
オールフラッシュ体感セット
20TiBパック(3年保守)

新生3PARオールフラッシュ体感セット20TiBパック(3年保守)

定価:32,972,800円

72% OFF

キャンペーン価格
9,280,000円 (税抜)

 

オールフラッシュストレージを選ぶなら3PAR StoreServ

エンタープライズでのストレージ要件は、「高速」、「エンタープライズ信頼性」、「経済性」です。
ストレージの高速化により、ホスト/アプリへのレスポンスタイムが劇的に向上し、今までの業務の在り方を大きく変化させることが可能です。
無形資産であるデータを取り扱うストレージだからこそ、エンタープライズに適した信頼性は必須です。高速で信頼性が高くても、手の届かないような高額では現実的ではありません。
HPE 3PARは、「高速」、「エンタープライズ信頼性」、「経済性」のすべての必要な要件を満たすストレージです。
ITインフラから、お客様のビジネスを支援していきます。

お問合わせお見積もり 電話でのお問い合わせ:0120-932-035

インテル® Xeon®プロセッサー搭載のHPE 3PAR StoreServストレージ。
Intel、インテル、Intel ロゴ、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、Intel Atom、Intel Atom Inside、Intel Core、Core Inside、Intel vPro、vPro Inside、Celeron、Celeron Inside、Itanium、Itanium Inside、Pentium、Pentium Inside、Xeon、Xeon Phi、Xeon Inside、Ultrabook は、アメリカ合衆国および/またはその他の国における Intel Corporation の商標です。