IoTを上手に実現するためのストレージ基盤構築方法

IoT導入は加速。2020年にIoTデバイス数は300億個を超える

総務省が発行する平成28年版情報通信白書によると、IHS Technologyの推定では、2015年時点でインターネットにつながるモノ(IoTデバイス*)の数は154億個であり、2020年までにその約2倍の304億個まで増加するとあります。

*IHS Technologyの定義では、IoTデバイスとは、固有のIPアドレスを持ち、インターネットに接続が可能な機器を指します。センサーネットワークの末端として使われる端末から、コンピューティング機能を持つものまで、エレクトロニクス機器を広範囲にカバーするものです。

(出典)IHS Technology

●「軍事・宇宙・航空」:軍事・宇宙・航空向け機器
 (例:航空機コックピット向け電装・計装機器、旅客システム用機器、軍用監視システムなど)。
●「自動車」:自動車の制御系情報系において、インターネットと接続が可能な機器。
●「医療」:画像診断装置ほか医療向け機器、コンシューマヘルスケア機器。
●「産業用途」:オートメーション(IA/BA)、照明、エネルギー関連、セキュリティ、
  検査・計測機器などオートメーション以外の工業・産業用途の機器。
●「コンピュータ」:ノートパソコン、デスクトップパソコン、サーバー、ワークステーション、
  メインフレーム・スーパーコンピュータなどコンピューティング機器。
●「コンシューマ」:家電(白物・デジタル)、プリンターなどのパソコン周辺機器、ポータブルオーディオ、
  スマートトイ(玩具)、スポーツ・フィットネス用途の機器。

上記の図にからもわかるように今後は、自動車、産業用途での利用の伸長率が高くなっています。世界ではすでに多くの企業や団体でIoT活用が行われているのです。

平成28年版情報通信白書から業種ごとのIoT導入事例を紹介します。製造業大手のボッシュやGE、などの企業だけはなく、日本の「JAやつしろ」や「あきんどスシロー」など様々な規模・業種での活用が進んでいることがわかります。

(出典)総務省「IoT時代におけるICT産業の構造分析とICTによる経済成長への多面的貢献の検証に関する調査研究」(平成28年)

導入と活用が進むIoT。しかし日本は、多くがデータ収集・蓄積にとどまる現状

製造業の利用が主であるように思われがちなIoTですが、様々な業種での導入・利用が進んでいることがわかりました。しかし、日本企業においては下記図にあるように、「データの収集・蓄積」が51.5%に対して「データ分析の結果に基づく新たなビジネスモデルによる付加価値の拡大」というIoTによる経営効果までつなげているのは13.4%にとどまっています。まだまだ日本ではデータ収集・蓄積の域を超えていないのが現実です。

(出典)総務省「IoT時代におけるICT産業の構造分析とICTによる経済成長への多面的貢献の検証に関する調査研究」(平成28年)

国ごとのIoTへの取り組みにおいても日本は他先進国と比較すると遅れが見えています。IoTの取り組みをプロセスとプロダクトで国ごとに分類しマッピングしたものが下記の図です。米国が2015年でプロセス・プロダクトでのIoT導入が40%に対して日本は半分の20%にとどまっています。2020年の推定導入においても最も低い導入率と予測されているのです。

(出典)総務省「IoT時代におけるICT産業の構造分析とICTによる経済成長への多面的貢献の検証に関する調査研究」(平成28年)

課題についても導入率ごとに特徴が表れています。IoT利用が最も進む米国では「インフラ」が最大の課題となっているのに対して、日本では「人材」が他国に比べて大きな課題のひとつと感じています。

この調査から見えることはIoT利用が進むにつれて「インフラ」が最大の課題となってくることです。今後のIoT活用のために、インフラについては事前に知識を高めておくべきです。

(出典)総務省「IoT時代におけるICT産業の構造分析とICTによる経済成長への多面的貢献の検証に関する調査研究」(平成28年)

IoT活用において重要なインフラ戦略はストレージ環境構築

IoTは日々膨大なデータを生み出す。航空機でのIoT活用の場合では各種センサーから生成されるデータは1フライトで200テラバイト(TB)と予想され、航空機の1日あたりの便数から3エクサバイト(EB)、米国国内の年間では1ゼタバイト(ZB)という途方もない膨大なデータが生成されます。気象データとフライトデータは同じものは二度と再現できないため永久保存が必要となります。

実用化が近づいている自動運転自動車の場合は各種センサーが1秒間に1ギガバイト(GB)のデータを生成するのです、これらデータは法規制対応を含め実用化にはかかせないデータです。

IoT活用においては、これらのような膨大なデータを利用することが基本になるため、膨大なデータを保存できるストレージ環境の構築がIoT活用におけるインフラ戦略の重要なポイントです。
では、どのようなストレージ環境を構築すればよいのでしょうか。膨大なデータ保存用なので拡張性はもちろんですが容量あたりのコストが低いことも必要でしょう。IoTに適したストレージ環境には2つの技術がポイントになります。

IoT活用において、まずはデータを「貯める領域」としてのストレージが必要ですが、将来は「使う領域」として活用されるようになることが予想されます。センサーからのデータに基づいて瞬時にデータを返すアプリケーションなどでの利用です。
例えば、見通しの悪い交差点に設置されているカメラが、人や動物を認識すると近接する自動車に危険を知らせる用途などには、高いIOPSと低レイテンシのストレージが求められるようになります。その場合の選択肢は、オールフラッシュストレージ製品が最適でしょう。HPE製品ですとHPE 3PAR StoreServが該当します。

これらを踏まえ、IoT活用のためにはどのようなストレージ環境を構築すればよいのでしょうか。「貯める領域」では、膨大なデータ保存用なので拡張性はもちろんですが容量あたりのコストが低いことも必要でしょう。その場合には2つのストレージ技術がポイントになります。
「使う領域」ではオールフラッシュストレージの選定に際してIOPS性能に加えて、留意すべきポイントがあります。

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